女性医師の増加は著しいが、小児救急を担う40歳未満の小児科医師数は漸減している
Young pediatrician under 40 is decreasing in spite of increase of female pediatricians.

要旨
小児救急の担い手となる40歳未満の小児科医師数は、女性医師の増加が著しいものの男性医師の減少が見られるため、長期的には漸減傾向にある。
平成14年現在、29歳以下の若手小児科医の男女比は1：0.88とほぼ１：１に近づいている。若手医師を小児救急医療の主体として期待するのであれば、小児科医自身の子育てを支援する体制（保育所の整備、勤務時間のシフト性、拠点病院への小児科医の集中による勤務環境の改善等）が必須である。女性医師が出産後仕事を継続できず、男性医師も女性の勤務の軽減分を肩代わりする余裕のない状態では、小児救急医療体制は遠からず崩壊の危機に瀕するであろう。
　小児救急医療体制の不備が全国的に社会問題化している。深夜帯における小児の受診傾向については公表された資料はない。しかし、健康保険による深夜加算の回数（全年齢層）は、ここ10年間以上増加傾向にある（平成10年までは国民健康保険と政府管掌健康保険、平成11年以降は国民健康保険、政府管掌健康保険、組合管掌健康保険が対象であるため図を分割して描画、図１）[1]。

図１　社会保険診療行為別調査報告（各年6月審査分）の深夜加算件数の年次推移
対象となる保険
�@ 平成　1年〜10年　：　国民健康保険、政府管掌健康保険
�A 平成11年〜14年　：　国民健康保険、政府管掌健康保険、組合管掌健康保険


休日・夜間の受診の約半数は小児であるともいわれており[2]、小児の深夜帯受診者は、この10年間以上増加していると考えられる。しかし、小児救急を担う医師の実像はつかめているといえるであろうか。医師歯科医師薬剤師調査[3]から小児救急医療を担う医師の勤務形態、年齢構成等を探ることにした。

１．小児科を標榜する診療所には平均0.94人、病院小児科には平均2.51人の小児科医が存在する
　平成14年の医師歯科医師薬剤師調査[3]、医療施設調査[4]によると、小児科を標榜する診療所（小児科を主とするもの、従とするものの合計）においては、平均0.94人の小児科医が存在する（表）。一方、病院の小児科には平均2.51人の小児科医（主たる診療科が小児科）が存在する（表）。診療所には、平均約1名の小児科医がいるだけであり、休日・夜間の小児の診療を常時行うことには無理がある。やはり、複数の小児科医が勤務する病院小児科に委ねる以外に方法はない。

表　小児科標榜医療機関ごとの平均小児科医数

平成14年医師歯科医師薬剤師調査、平成14年医療施設調査による
診療所は、小児科を標榜するすべての医師を対象
病院は主たる診療科が小児科である医師を対象

２．病院に勤務する小児科医の主体は40歳未満であり、45歳以降では診療所に勤務する医師が多数を占める
　平成14年医師歯科医師薬剤師調査[3]によれば、小児科医師（主たる診療科が小児科）の勤務形態は、44歳以下では病院勤務が多く、それ以上では診療所勤務が多数を占める（図２）。病院勤務者の主体は40歳未満の医師が中心であり、小児救急の主体は40歳未満の若年小児科医であるといえる。

図２　小児科医師（主たる診療科が小児科である医師）の年齢と勤務場所との関係

３．小児科医師全体（主たる診療科が小児科である医師）の数は増加しているが、40歳未満に限れば漸減傾向にある
　昭和61年以降、小児科医師全体の数は増加している。しかし、40歳未満の医師に限れば、昭和61年の5027人から、平成12年の4822人へと減少している。平成14年には4937人と若干持ち直してはいるものの、この16年間で横ばい、あるいは、漸減と言わざるを得ない（図３）。

図３　小児科医師（主たる診療科が小児科である医師）の数と年齢との関係

４． 29歳以下の小児科医師における男女比は昭和61年の1：0.45から1：0.88へと変化した
　平成8年の25-29歳の小児科医師の男女比は1:0.45であったが、平成14年には1:0.88へと変化している（図４）。

図４　29歳以下の小児科医師の男女比
小児科を専門とする若手女性医師の増加が著しい。この結果、小児救急の担い手である40歳未満の小児科医の男女比は、昭和61年の1:0.31から平成14年の1:0.68へと変化し、平成14年現在、小児救急の担い手のうち女性の占める割合は3分の1を超えている（図５）。

図５　39歳以下の小児科医師の男女比

５．新人小児科医では、男女比がほぼ１：１に近い：小児救急の運営には、男性・女性の医師ともに豊かな家庭生活が保障されなくてはならない
　勤務する小児科医の平均勤務時間は、週88時間との報告がある[5]。長時間の勤務が必要となるのは、小児科医が拠点病院に集中せずに少数ずつ各地に点在しているためである。週88時間の勤務では、1日平均12.5時間勤務する計算になる。これでは、女性医師が子育てを行うには支障を来たすであろう。しかし、女性医師の勤務を週40時間（法定勤務時間）に減らして、その分を男性医師1.47人（40歳未満の小児科医の男女比は1:0.68であり、女性1人に対して男性1.47人に相当する）に振り分けるとすれば、男性の医師は週当たり、
（88−40）÷1.47＋88＝120時間（1日の平均勤務時間は17.1時間）の勤務が必要になる。事実上、女性医師の勤務時間減少を男性医師が肩代わりすることは不可能である。小児救急医療体制を永続させるには、男性・女性ともに豊かな家庭生活を送れることを保障しなくてはならない。このためには、複数の小児科医師を拠点病院に集中させ、小児救急医療を交代勤務により行う必要がある。

６．終わりに
　新人小児科医の約半数は、女性の医師である。子育て支援を行う側の小児科医師が子育てに支障を来たし、仕事を止めざるをえない現状は皮肉である。しかし、女性の勤務量の軽減を男性医師が肩代わりする余裕も見当たらない。小児救急を円滑に運営し、小児科医のドロップアウトを防ぐには、小児科医における子育て環境の整備とそれを可能にする小児科医師の拠点病院への集中がぜひとも必要である。


参考文献
１）厚生労働省統計情報部．社会医療診療行為別調査報告．平成1年から14年．
２）田中哲郎ほか．平成１３年度厚生科学研究，｢二次医療圏毎の小児救急医療体制の現状等の評価に関する研究報告書」．
http://www.mhlw.go.jp/topics/2002/07/tp0719-2.html
３）厚生労働省統計情報部．医師歯科医師薬剤師調査．昭和61年から平成14年．
４）厚生労働省統計情報部．医療施設調査．平成14年．
５）中野仁雄．小児科・産科医の勤務状況の改善に関する研究．平成15年度小児科産科若手医師の確保・育成に関する研究分担研究報告書．
http://www.wakate-ishi.jp/report/2004/2004-08.pdf