著書

英文
16: Ehara A.
Unequal Accessibility of Nurseries for Sick Children in Over- and Under-Populated Areas of Japan.
Tohoku J Exp Med 2017;241(2):97-102.

15: Ehara A.
Labor law violations in Japanese public hospitals from March 2002 to March 2011.
Pediatr Int 2013;55,90-95.

14: Ehara A.
Forecast of changes in the number of outpatients and inpatients in each Japanese prefecture from 2005 to 2020.
JMAJ 2011;54(5),325-328.

13: Ehara A, Yoshioka E.
Emergency transports for Japanese children with non-life-threatening conditions.
Pediatr Int. 2011 Nov 24. doi: 10.1111/j.1442-200X.2011.03513.x. [Epub ahead of print]

12: Ehara A.
Are city population and the number of emergency medical facilities correlated?
Pediatr Int 2009;51:258-259.

11: Ehara A.
Are long physician working hours harmful to patient safety?
Pediatr Int 2008;50:175-178

10: Ehara A.
Only 2.5 pediatricians per pediatric department of Japanese hospital: Can each hospital continue to provide a pediatric emergency service?
http://www.bmj.com/rapid-response/2011/10/31/only-25-pediatricians-pediatric-department-japanese-hospital-can-each-hosp 28 Sep 2005

9: Ehara A.
Japanese residents have been judged to be workers.
Pediatrics. 2005 Sep;116(3):801.

8: Ehara A.
Lawsuits associated with medical malpractice in Japan: rate of lawsuits was
very low in pediatrics, although many children visit emergency rooms.

Pediatrics. 2005 Jun;115(6):1792-3.

7: Ehara A, Tono-oka T.
Availability of SARS information in Japan.
Lancet. 2003 Dec 13;362(9400):2026.

6: Ehara A, Egawa K, Kuroki F, Itakura O, Okawa M.
Age-dependent expression of abdominal symptoms in patients with Yersinia
enterocolitica infection.
Pediatr Int. 2000 Aug;42(4):364-6.

5: Ehara A, Takasaki H, Takeda Y, Kida T, Mizukami S, Hagisawa M, Yamada Y.
Are high barometric pressure, low humidity and diurnal change of temperature
related to the onset of asthmatic symptoms?
Pediatr Int. 2000 Jun;42(3):272-4.

4: Ehara A, Takeda Y, Kida T, Mizukami S, Hagisawa M, Yamada Y.
Time-course changes of eosinophil counts in premature infants: no effects of
medical manipulation, except erythropoietin treatment, on eosinophilia.
Pediatr Int. 2000 Feb;42(1):58-60.

3: Ehara A, Takahashi M, Nobumoto K, Kida T, Mizukami S, Hagisawa M, Yamada Y.
Successful control of persistent hyperinsulinemic hypoglycemia of infancy with
a high dextrin formula.
Acta Paediatr Jpn. 1998 Jun;40(3):293.

2: Ehara A, Takase A, Taketazu GY, Ishizaki S, Ishikawa A, Fukushima N,
Wagatsuma Y.
A case of Fanconi syndrome whose origin was suspected to be cystinosis.
Acta Paediatr Jpn. 1994 Aug;36(4):419-22.

1: Ehara A, Nishi S.
Structural basis of electrophoretic variants of rat alpha-fetoprotein.
Electrophoresis. 1991 Apr;12(4):315-6.

和文

127.江原朗.二次医療圏別にみた病児対応型保育施設の有無について - 地方別・人口規模別解析 - . 二次医療圏別にみた病児対応型保育施設の有無について - 地方別・人口規模別解析 -小児保健研究76(4):356-359 2017.

126.江原朗.中核病院小児科・地域小児科センターへの自動車による60分到達圏の面積と小児人口. 日本小児科学会雑誌 2017;121(7):1230-1236.

125.江原朗.時間帯・重症度・地方・消防本部の管轄人口規模別に見た小児の救急搬送時間. 日本小児科学会雑誌 2017;121(5):885-890.

124.江原朗.NDBオープンデータから推定した都道府県別の小児の入院の現状.日本医師会雑誌 2017;146(1):90〜95.

123.江原朗.二次医療圏を超えた小児入院患者の流入と流出.日本小児科学会雑誌 2016;120(12):1812-1817.

122.江原朗.病院調査から見た小児医療の動向.小児科診療 Up-to-Dtae 2016;20:4-7.

121.江原朗.小児の居住地と最寄りの病院小児科(小児入院医療管理料施設基準届出病院)との距離.日本医師会雑誌 2016;145(8):1660〜1666.

120.江原朗.全国各市町村の人口重心と中核病院小児科・地域小児科センターとの最短距離.日本小児科学会雑誌 2016;120(10):1508-1513.

119.江原朗.各消防本部と18歳未満の最多搬送医療機関との距離―時間帯解析.日本医師会雑誌 2016;145(7):1454〜1458.

118.江原朗.各消防本部における18歳未満の最多搬送医療機関の推移―平成22年と26年の比較.日本医師会雑誌 2016;145(5):999〜1005

117.江原朗.小児の救急搬送における収容所要時間の推移―平成20〜24年の時間帯別・重症度別解析.日本医師会雑誌 2016;144(12): 2497-2502.

116.江原朗.平成22〜27年の全国の小児科標榜病院数の推移―地方別,所在地の人口規模別解析.日本医師会雑誌 2015;144(9):1873-1877.

115.江原朗.小児救急患者の時間帯別地域外搬送率 日本小児科学会雑誌 2015;119(10):1518-1525.

114.江原朗.小児科医を取り巻く現状―小児医療の均てん性は担保されているのか― 小児科臨床 2015;68(増刊号):2153-2158.

113.江原朗.小児科標ぼう医不在町村における乳幼児健診・予防接種の実施について:全国調査.厚生の指標 2015;62(12):22-27.

112.江原朗.長期入院児の現状と地域間格差.小児外科 2015;47(9):933-936.

111.江原朗.6歳未満の乳幼児における時間帯別受診比率の推移.日本小児科学会雑誌 2015;119(8):1262-1268.

110.江原朗.小児入院医療管理料1および2の施設基準を満たす病院における医師の負担軽減策.小児科 2015;56(7):1009-1014.

109.江原朗.小児科標榜医不在町村を多数抱える地域の乳幼児健診および予防接種.日本小児科学会雑誌 2015;119(3):605-609.

108.江原朗.時間帯・重症度別にみた成人および高齢者の救急搬送における医療機関への収容所要時間について.日本医師会雑誌 2015;143(12):2586-2592.

107.江原朗.小児入院医療管理料の施設基準届出から見た各都道府県の小児入院医療機関数.日本医師会雑誌 2015;143(10):2180-2186.

106.江原朗.小児科標榜医不在町村に対する乳幼児健診担当医の派遣について.日本医師会雑誌 2014;143(8):1723-1727.

105.江原朗.小児の入院患者は中核病院・地域小児科センターに集約しているのか―DPCデータから.日本小児科学会雑誌 2014;118:1538-1544.

104.江原朗.出身地からみた分けて医師の臨床研修地、研修終了後の勤務予定地についてー地方間の検討.日本医師会雑誌 2014;142:2683-2688.

103.江原朗.医師不足には何が必要か‐研修医の流入・流出データを踏まえて.新医療 2014;469:182-185.

102.江原朗.人口規模別に見た市町村における小児科標榜医の存在について-標榜様式による比較‐.日本小児科学会雑誌 2013;117:1930-1934.

101.江原朗.医学部医学科の所在地と入学者の出身地について.日本医師会雑誌 2013;142(9):2005-2012.

100.江原朗.二次医療圏における研修医マッチ者数の変化について.厚生の指標 2013;60(12):7-12.

99.江原朗.市区町村の人口規模と成立する診療科との関係について−診療科ごとに対象人口が異なる−.医療と社会 2013;23:113-123.

98.江原朗、宮本恵弘.地方間における研修医の流入・流出について.日本医師会雑誌 2013;142:1330-1335.

97.舟本仁一、森俊彦、梅原実、江原朗.長期入院児の在宅医療や重症心身障害児施設等への移行問題.日本小児科学会雑誌 2013;117:1321-1325.

96.江原朗.新臨床研修制度は病院小児科医の偏在を助長したのか−都道府県別の検討−.日本小児科学会雑誌 2013;117:792-798.

95.江原朗.マッチング参加病院間における研修医マッチ者数の格差について.日本医師会雑誌 2013;142:97-101.

94.江原朗.新医師臨床研修制度導入後8 年が経過して―マッチング制度,都道府県間の偏在の検討.日本医師会雑誌 2013;141:2264-2268.

93.江原朗、舟本仁一、森俊彦、梅原実.救急救命後の長期入院患者における呼吸管理と退院見込み-地域差の検討- 日本小児科学会雑誌 2012;116(12):1917-1920

92.江原朗.勤務医に関する労務管理の現状-職場環境と労働法規遵守- 日本臨床麻酔学会雑誌 2012;32(5):675-681

91.江原朗.医師不足:都市部と地方の差. 小児外科 2012;44(8):705-707

90.江原朗、勝岡宏之.新臨床研修制度導入後における各二次医療圏の研修医マッチング数の変化について.日本医事新報 2012,4605:26-29
(著作権の問題から現物は出せません。投稿前の草稿を提示します)

89.江原朗.医療の国際化.日本小児科医会会報 2012;43:167-170.

88.江原朗.200床以上の市町村立病院に対する労働基準監督署の是正勧告について. 日本医事新報 2011;4569:29-33(著作権の関係上、投稿前の草稿を掲載します)

87.江原朗.勤務医に必要な労働法規関連.日本臨床麻酔学会雑誌 2011;31(7):1029-1035.

86.江原朗.主要国の医師労働状況と日本の現状.日本医事新報 2011;4569:64-66.

85.江原朗.都道府県および政令指定都市が設置する200 床以上の病院に対する労働基準監督署の是正勧告について:全国調査.日本医師会雑誌 2011;140(7):1502-1506.

84.江原朗.病院小児科医・小児人口が少ない二次医療圏での小児科医求人の実態-小児科医不足との相反.日本小児科学会雑誌 2011;115(9), 1461-1463.

83.江原朗, 舟本仁一, 森俊彦,梅原実,山田至康.救急救命後の小児が長期入院となる因子について.日本小児科学会雑誌 2011;115(4), 858-859.

82.江原朗.深夜における乳幼児の受診行動について-病床規模別の検討-.日本小児科学会雑誌 2011;115(4), 828-831.

81.江原朗.小児医療提供体制対象地域の広域化、基幹病院への医師集約がなければ、小児医療は崩壊する.新医療 2011;436(4), 22-25.

80.江原朗.国内の大学病院と海外の医療ツーリズム実施病院との比較-病床当たりの医師数、平均在院日数について.日本医師会雑誌 2011;139(12), 2579-2583.

79.江原朗、和田紀久、安田正、阪井裕一.小児救急患者救命後の長期入院に関する全国調査.日本小児科学会雑誌 2011;115:143-148.

78.江原朗.2005〜2020年の外来・入院患者の変化を予測する−都道府県別の解析.日本医師会雑誌 2011;139:2152-2154.

77.江原朗.自治体病院経営における労務管理の現状―時間外・休日労働に関する協定届の有無をめぐって.都市問題 2011(1月);102:101-105.

76.江原朗.将来の医師数増加に関する推計―今後10〜15年は小児科医師不足が続く.日本小児科学会雑誌 2010;114(12):1928-1933.

75.江原朗.勤務医に対する時間外・休日・深夜割増賃金の推計.Japan Medicine,2010年12月1日.

74.江原朗.時間外労働時間の存在を認めつつ、「特定」避ける, 奈良県立三室病院の公務災害訴訟を読み解く. M3.com 2010年10月5日

73.江原朗.新生児,乳幼児,学童・生徒,成人,高齢者における人口1,000 人当たりの重症度別救急搬送人員の推移について.日本医師会雑誌 2010;139(8):1689-1692.

72.江原朗.小児科医師1人あたりの年少人口―2035年には2005年の6割弱.日本小児科学会雑誌 2010;114(5):891-895.

71.江原朗.医師不足は外国人医師の招へいで解決できるのか.MRIC 2010年4月28日  (日経メディカルオンライン転載)

70.江原朗.医師給与の国際比較.日本医師会雑誌 2010;139(1):86-88.

69.江原朗.選定療養導入による時間外受診への影響について−200床以上の国公立病院における検討−.日本臨床救急医学会雑誌 2009;12(5):516-519(MRIC転載)

68.江原朗.北海道における小児人口あたりの小児科医師数と入院自給率との相関. 日本小児科学会雑誌2009;113:1598-1602

67.江原朗.選定療養導入による時間外受診への影響について−200床以上の国公立病院における検討−.MRIC臨時vol 268

66.江原朗.国立大学病院・公立病院は労働基準監督署からどのような是正勧告を受けたのか.日本小児科学会雑誌2009;113:1268-1270.

65.江原朗.時間外受診における保険外負担(選定療養)徴収について:都道府県,病床規模,徴収開始時期別の解析.日本医師会雑誌 2009;138:1160−1162.

65.江原朗.休日・夜間の救急診療を宿日直ではなく時間外勤務とした場合,当直料はいくらになるのか.日本医師会雑誌 2009;138:723−726

64.江原朗.都道府県の医療計画:病院小児科あたりの小児科医師数が少ない地域は重点化に積極的である .小児科 2009;50:779-781.

63.江原朗.二次医療圏の中心都市への小児科医師の集中度は約7割におよぶ.小児科診療 2009;72:747-750.

62.江原朗.40歳代,50歳代の小児科医師における勤務医と開業医の比率に大きな変化は生じていない.日本小児科学会雑誌 2008;112:1842-1844.HTML PDF

61.江原朗.郡部の小児科医療は貧弱であるのかー小児人口当たりの小児科医数の検討ー.小児科 2008;49:1805-1807.

60.江原朗.健康保険の自己負担分を窓口で支払う0〜4歳児の割合について.日本医師会雑誌2008;137:1492-1495.

59.江原朗.安価な日本の診療報酬―海外の保険会社は日本に黒船となって現れる.日本医師会雑誌2008;137:1498.

58.江原朗.関東地方における小児人口に対する小児科医師数―二次医療圏ごとの解析―.小児科診療 2008;71:1776-1778.

57.江原朗.病院に従事する医師における常勤・非常勤について―新臨床研修制度導入前後における比較―.治療 2008;90:2411-2415.

56.江原朗.勤務医・開業医の比率に大きな変化はないが,勤務医の勤続年数が減少している 日本医師会雑誌 2008;137:1030-1031.

55.江原朗.病院小児科の集約化は患者の受診に大きな影響を与えるのかー北海道を例としてー. 日本小児科学会雑誌 2008;112:879-882. (PDF)

54.江原朗.全額自費診療が国民医療費に占める割合の推移―昭和59 年度の2% から平成16 年度の1.2% へと20 年で40% 低下.日本医師会雑誌 2008;137:358.

53.江原朗.二次医療圏に1ヶ所の地域小児科センターが設置された場合、患者アクセスはどうなるのか−広域上位10医療圏の解析−.日本小児科学会雑誌 2008;112:743-747.

52.江原朗.小児救急医療拠点病院における選定療養と特別料金の徴収について.日本医事新報 2008;4382:82-84.(最終ゲラ)

51.江原朗.へき地,過疎地,地方都市における小児救急−北海道を例として−.治療 2008;90(増刊号):1270-1274.

50.江原朗.時間外、休日、深夜の受診比率の推移:6歳未満の総受診の約10%は時間外・休日・深夜である.小児科臨床 2008;61:873-877.

49.江原朗.患者の待ち時間は延長したのか.日本医事新報 2008;4376:98.

48.江原朗.二次医療圏の中心都市からの距離と小児の死亡率に関する検討ー北海道を例としてー.小児科臨床 2008;61:437-441.

47.江原朗.地方都市の救急医療体制は崩壊しているのか−市・区の人口と救急告知病院数との相関.医学のあゆみ 2008;224:649-650.

46.江原朗.小児入院患者数の季節変動−空きベッドのコストを計上しなければ小児病棟を維持できない.小児科 2008;49:247-250.

45.江原朗.明日の外科手術はだれがするのかー若手外科医の減少.日本医師会雑誌 2008;136:2247-2249

44.江原朗.分娩を取り扱う病院の減少−都道府県ごとの解析−.日本医事新報 2008;4370:86-88.

43.江原朗. 新医師臨床研修制度導入年度の小児科医の状況―導入前と比較して偏在は進行していない.日本医師会雑誌 2007;136:1804-1808.

42.江原朗. 県庁所在地への小児科医の集中は小児人口の集中と強い相関を示す 日本医事新報 2007;4353:77-79(PDF). (HTML)

41.江原朗. 医療現場における労務管理ー安全配慮義務違反と民事訴訟ー 小児科 2007;48:1461-1464.

40.江原朗.当直は勤務時間にカウントされないのか.小児科 2007;48:1091-1094.

39:江原朗.法定労働時間で24時間体制を構築するには最低3つの病院小児科を1つに統合する必要がある.小児科 2007;48:363-365.

38:江原朗.新臨床研修制度導入の前後における各都道府県の小児科医師数の変化について.日本小児科学会雑誌 2006;110:1442-1445.

37:江原朗.小児救急医療拠点病院における小児科医の勤務:36協定の規定を上回る勤務の可能性.日本医事新報 2006;4301:75-77.

36:江原朗.小児救急担当者の夜間における診療と睡眠について.小児科臨床 2006;59:2071-2075.

35:江原朗.北海道における地域小児科センターと36協定. 日本小児科学会雑誌 2006;110:810-813.

34:江原朗. 大半の公立病院が赤字経営:医師の給与は病院経営を圧迫しているのか. 日本医事新報. 2006;4285:81-82.

33:江原朗.病院1施設あたりの小児科医数はどう変化してきたのか.小児科. 2006;47:1139-1142.

32:江原朗.小児の時間外・休日・深夜受診における受診数は全受診数の10%を超える.小児科. 2006;47:391-394.

31:江原朗.報道にみる勤務医の過労死労災請求:高い小児科医の請求率 日本医師会雑誌 2006;135:349

30:江原朗.医師の長時間労働は医療安全に有害ではないのか.日本医事新報.2006;4263:73-78.

29: 江原朗. 小児救急体制確立に何人の小児科医が必要か. 日本医事新報. 2003; 4156: 60.

28: 江原朗. 医局制度はどうなる. 日本医事新報. 2003; 4127: 60.

27: 江原朗. 小児救急における小児科医師の人材難. 小児科. 2003; 44: 1151-1154.

26: 江原朗. 病院小児科医と労働基準法. 小児科. 2003; 44: 871-873.

25: 江原朗. 三歳未満児の負担軽減分で小児救急医療の確立を. 社会保険旬報. 2003; 2165: 23-25.

24: 江原朗. 四十歳未満の小児科医師数の変遷について. 日本医事新報. 2003; 4113: 74.

23: 江原朗、石津桂、柴田睦郎. 北海道における休日夜間急患センターの利用状況と小児の受診回数の推移について. 日本小児科学会雑誌. 2003; 107: 104-108.

22: 江原朗. 病院小児科医と労働基準法. 日医総研リサーチエッセイ. 28 Jan 2003.
http://www.jmari.med.or.jp/research/dl.php?no=190

21: 江原朗, 柴田睦郎、外岡立人. 小型球形ウィルスによる食中毒と感染予防における問題点. 小児科. 2003; 44: 86-90.

20: 江原朗. 小児人口減少と小児科外来受診数微増のパラドックス. 日本医事新報. 2002; 4104: 61.

19: 江原朗、石津桂、柴田睦郎. 時間外・休日・深夜の受診傾向. 社会保険旬報. 2002; 2150: 28-29.

18: 江原朗、棚橋祐典、柴田睦郎、外岡立人. 水痘の受診時期とアシクロビルの有用性. 小児科. 2001; 42: 2072-2075.

17: 江原朗、棚橋祐典、柴田睦郎. 乳幼児の医療費無料化費用を推計する. 社会保険旬報. 2002; 2126: 1-3.

16: 江原朗、石津桂、柴田睦郎. 小児科の外来受診数は増加している. 日本医事新報. 2002; 4093: 62-63.

15: 江原朗、棚橋祐典、柴田睦郎. 小児科は本当に不採算か. 日本医事新報. 2001;4045: 57-58.

14: 江原朗. 医学部入試における合格難易度−医療は冬の時代といわれるが、依然として受験生は医学部を志向している−. 日本医師会雑誌. 2001;126: 1558.

13: 江原朗. 小児科領域における院内感染対策. 小児科. 2001; 42: 1277-1282.

12: 江原朗、海老原敬、上田恵子、小林徳男、板倉治、大川正人. 児童虐待の1乳児例. 小児科. 2001;42: 412-414.

11: 江原朗ほか. 救急外来における受診数・入院率の季節・時間帯および症状別による解析. 小児科臨床. 1998; 51: 2303-2308.

10: 江原朗、外岡立人. 糖尿病の運動処方. 臨床スポーツ医学. 1997; 14: 285-289.

9: 江原朗、高橋真紀、信本和美、水上晋、木田毅、萩沢正博、山田豊. 胸腔穿刺を要したアデノウィルス7型による肺炎・胸膜炎の1乳児例. 臨床小児医学. 1997; 45: 171-173.

8: 江原朗、佐々木真樹、外岡立人. 冬季の胃腸炎における便中ロタウィルス抗原の有無と症候学的差異の検討. 日本小児科学会雑誌. 1996; 100: 616-618.

7: 江原朗、佐々木真樹、外岡立人. Bayes法による小児期鉗子喘息患者の発作時および非発作時におけるテオフィリンの代謝の検討. 日本小児アレルギー学会誌. 1996; 10: 19-23.

6: 江原朗、佐々木真樹、外岡立人. 下部結腸にリンパ球浸潤を主とした隆起製病変を認めたエルシニア腸炎の1乳児例. 小児科. 1996; 37: 869-872.

5: 江原朗、高橋富彦、外岡立人. 軽度の蛋白尿にもかかわらず高脂血症を呈した急性糸球体腎炎の1例. 小児科臨床. 1995; 48: 1013-1016.

4: 江原朗、佐々木真樹、外岡立人、松原三八夫. 副甲状腺機能低下症合併妊娠の管理と児における2次性服甲状腺機能亢進症の予防. 小児科. 1995; 36: 359-364.

3: 江原朗、佐々木真樹、外岡立人. 一過性の尿細管障害を来たしたサルモネラ腸炎の1例. 臨床小児医学. 1995; 43: 95-97.

2: 江原朗、佐々木真樹、高橋富彦、外岡立人. 副腎皮質ホルモンにより短期間に尿細管障害の改善が認められたブドウ膜炎を伴う間質性腎炎(TINU症候群)の1例. 小児内科. 1994; 26: 1301-1304.

1: 江原朗. ラットAFPの不均一性について[Electrophoretic variants of rat alpha-fetoprotein]. 北海道医学雑誌. 1991 Sep;66: 721-8.